インターネットの世界で、「Whois」という言葉を聞いたことがありますか？Whoisは、IPアドレスやドメイン名の登録情報を閲覧できるサービスです。誰でもアクセスできるため、ネットワークの安定した運用や、技術的なトラブルが起きた際の連絡に役立つ大切な仕組みです。
目次
Whoisの目的とは？
Whoisの主な目的は以下の通りです。
- 技術トラブル対応の連絡手段
ネットワークやウェブサイトに技術的なトラブルが発生した際に連絡できるよう、必要な情報を提供します。 - ドメイン登録時の確認
ドメインを新たに取得したいときに、すでに同じ名前や似た名前のドメインが登録されているかを確認するために役立ちます。 - ドメイン名と商標に関するトラブル対応
ドメイン名と商標のトラブルが発生したときに、その解決をサポートします。
Whoisで公開される情報
Whoisサービスを利用すると、さまざまな情報が確認できます。例えば、一般的なgTLD（.comや.netなど）に関するWhois情報には次のような内容が含まれます。
- 登録されているドメイン名
- 登録者の名前や連絡先
- 技術的な連絡担当者の情報
- ドメインの登録・有効期限 など
日本のJPドメイン名に関する情報（JPRS Whois）も、類似の内容が提供されており、属性型や地域型JPドメイン名には、組織名などの追加情報が含まれることもあります。
Whoisの歴史
Whoisの始まりは1982年。技術標準文書RFC812で、Whoisの仕様や運用が初めて定義されました。当初は、技術トラブル時の連絡手段として使われていましたが、インターネットが普及するにつれて、ドメインと商標のトラブル対応としても活用されるようになりました。日本では、1993年にJPNICがWhoisサービスを開始し、現在ではJPドメインに関する情報はJPRSが、IPアドレスに関する情報はJPNICが提供しています。
世界におけるWhoisの動向
インターネット利用が進むにつれ、Whoisに対する関心も高まり、そのあり方についても再検討が進んでいます。主なトピックは以下の3点です：
- マーケティング目的でのアクセス制限
Whois情報を大量に集めてマーケティング目的に使うことを防ぐため、アクセス制限を設ける動きが広がっています。日本のJPドメインでも、こうした制限が導入されています。 - 情報公開の種類の見直し
個人情報保護の観点から、掲載される情報が見直されるケースも増えています。たとえば、個人の住所や電話番号を非公開にしたり、連絡窓口としての情報のみを公開したりするレジストリも増えています。 - 情報の正確性の確保
Whoisはトラブル発生時に連絡を取り合えるように情報を公開していますが、掲載情報が正確でなければ、その目的を果たせません。そのため、ICANNではレジストラに対し、定期的にWhois情報の確認を行い、必要であれば更新する方針を定めています。
まとめ
Whoisは、ネットワークの安定運用とインターネットユーザー同士の連携を支える重要な仕組みです。インターネットの成長に伴い、Whoisも進化を続け、より安全で信頼できるサービスとして機能していくでしょう。
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